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増える共同浴場付きマンション 銭湯気分でご近所づきあい
銭湯が年々減少する一方で、共同で利用する温泉や大浴場を併設したマンションが増え続けている。広々とした湯船で足を伸ばし、裸のつきあいができる“銭湯”は日本人の風呂好き文化を象徴する存在。マンション内の共同浴場が入居者間のコミュニケーションに一役買っている。（村島有紀）
◆ガス、水道代節約
神奈川県真鶴町のリゾートマンション。都内に勤める会社員夫妻は露天風呂付きの共同大浴場（温泉）が決め手となり、購入を決めた。
妻（３７）は「露天風呂でゆっくりつかり、『幸せ』とつくづく感じます。名前も知らない入居者の方と話すこともあり、気楽に知り合いが増える」。夫（４４）も「子供のころに住んでいた社宅の共同浴場のよう。父親が同僚たちと話していたあの独特の雰囲気を思いだしました」と懐かしそうだ。
共同浴場付きマンションは、リゾート地に限らず都心でも人気だ。総合地所（東京都港区）は平成１２年以降、首都圏と関西圏で２３件の共同浴場付きファミリーマンションを手がけた。担当者によると、共同浴場の満足度は総じて高いという。キッズルームやシアタールームといったほかの共用施設と比べ、世代を問わずに利用され、特別なイベントがなくても老若男女が集い、コミュニケーションが図れるからだ。
管理会社の総合ハウジングサービスによると、約６００戸のマンションに併設するサイズの共同浴場の場合、維持費用（水道代除く）は年間約１千万～１５００万円。１戸当たりの負担は月２千円程度となり、管理費全体での割高感はないという。
鹿島建設も１９年と２１年、千葉県佐倉市のニュータウン「ユーカリが丘」に２つの共同浴場付きマンションを建設した。週５回、午後４時から１０時半まで利用でき、仲良くなった小学生と年配者が誘い合って浴場を利用するケースもあるという。ニュータウン開発を手掛けた山万の細川大介・街づくり推進室課長は「年配者や小さな子供のいる家庭に好評で、毎回利用する人もいる。自宅の風呂を使わないので『ガス・水道代、掃除の手間がかからず、助かる』という人もいます」とメリットを強調する。
◆子供のしつけに一役
総合地所が開発・分譲したマンション「ルネ・エアズヒル」（神奈川県海老名市）。７年前に完成した５９３世帯の大規模マンションで、５棟の住居棟の中心に共有施設「エアズハウス」が建ち、中には体育館にキッズルームなどが入る。２階にある大小２つの共同浴場は、地下１５００メートルからの温泉。多いときは１日２５０～２８０人が利用し、開場前には行列ができるほどの人気ぶりだ。マナーの悪い子供を注意するお年寄りの姿も見られる。
８歳と５歳の孫がいる広嶋俊英（しゅんえい）管理組合理事長（５５）は「入居当初は風呂の入り方について、議論がありました。そのうち、自然と迷惑をかけない入り方を保護者が気にするようになった。他人の子供は注意しにくいが、それでも多くの人とふれあうことでいろいろなことが身に付くのでは」と話している。
■多様化進む施設
厚生労働省の統計資料では、公衆浴場は「一般公衆浴場」と「その他」に分かれる。一般公衆浴場は、入浴料金が都道府県で決められた施設（銭湯）。厚労省によると、昨年３月末現在の全国の公衆浴場数は約２万８５００軒で、そのうち「一般」は約５７００軒で約２割。昭和４５年には８７％を銭湯が占めていただけに減少が著しい。
一方で、駐車場を完備した健康ランドや温泉温浴施設、スポーツクラブの浴場などの「その他」は増加が目立つ。マンション併設型もそれで、入浴形態の多様化が進んでいる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101023-00000101-san-soci
銭湯が年々減少する一方で、共同で利用する温泉や大浴場を併設したマンションが増え続けている。広々とした湯船で足を伸ばし、裸のつきあいができる“銭湯”は日本人の風呂好き文化を象徴する存在。マンション内の共同浴場が入居者間のコミュニケーションに一役買っている。（村島有紀）
◆ガス、水道代節約
神奈川県真鶴町のリゾートマンション。都内に勤める会社員夫妻は露天風呂付きの共同大浴場（温泉）が決め手となり、購入を決めた。
妻（３７）は「露天風呂でゆっくりつかり、『幸せ』とつくづく感じます。名前も知らない入居者の方と話すこともあり、気楽に知り合いが増える」。夫（４４）も「子供のころに住んでいた社宅の共同浴場のよう。父親が同僚たちと話していたあの独特の雰囲気を思いだしました」と懐かしそうだ。
共同浴場付きマンションは、リゾート地に限らず都心でも人気だ。総合地所（東京都港区）は平成１２年以降、首都圏と関西圏で２３件の共同浴場付きファミリーマンションを手がけた。担当者によると、共同浴場の満足度は総じて高いという。キッズルームやシアタールームといったほかの共用施設と比べ、世代を問わずに利用され、特別なイベントがなくても老若男女が集い、コミュニケーションが図れるからだ。
管理会社の総合ハウジングサービスによると、約６００戸のマンションに併設するサイズの共同浴場の場合、維持費用（水道代除く）は年間約１千万～１５００万円。１戸当たりの負担は月２千円程度となり、管理費全体での割高感はないという。
鹿島建設も１９年と２１年、千葉県佐倉市のニュータウン「ユーカリが丘」に２つの共同浴場付きマンションを建設した。週５回、午後４時から１０時半まで利用でき、仲良くなった小学生と年配者が誘い合って浴場を利用するケースもあるという。ニュータウン開発を手掛けた山万の細川大介・街づくり推進室課長は「年配者や小さな子供のいる家庭に好評で、毎回利用する人もいる。自宅の風呂を使わないので『ガス・水道代、掃除の手間がかからず、助かる』という人もいます」とメリットを強調する。
◆子供のしつけに一役
総合地所が開発・分譲したマンション「ルネ・エアズヒル」（神奈川県海老名市）。７年前に完成した５９３世帯の大規模マンションで、５棟の住居棟の中心に共有施設「エアズハウス」が建ち、中には体育館にキッズルームなどが入る。２階にある大小２つの共同浴場は、地下１５００メートルからの温泉。多いときは１日２５０～２８０人が利用し、開場前には行列ができるほどの人気ぶりだ。マナーの悪い子供を注意するお年寄りの姿も見られる。
８歳と５歳の孫がいる広嶋俊英（しゅんえい）管理組合理事長（５５）は「入居当初は風呂の入り方について、議論がありました。そのうち、自然と迷惑をかけない入り方を保護者が気にするようになった。他人の子供は注意しにくいが、それでも多くの人とふれあうことでいろいろなことが身に付くのでは」と話している。
■多様化進む施設
厚生労働省の統計資料では、公衆浴場は「一般公衆浴場」と「その他」に分かれる。一般公衆浴場は、入浴料金が都道府県で決められた施設（銭湯）。厚労省によると、昨年３月末現在の全国の公衆浴場数は約２万８５００軒で、そのうち「一般」は約５７００軒で約２割。昭和４５年には８７％を銭湯が占めていただけに減少が著しい。
一方で、駐車場を完備した健康ランドや温泉温浴施設、スポーツクラブの浴場などの「その他」は増加が目立つ。マンション併設型もそれで、入浴形態の多様化が進んでいる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101023-00000101-san-soci
